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年金代わりにも利用できる?!様々な投資と比較した結果、安定・高利回りな投資とは?

まじめに働いていても他人事ではない「老後破産」

老後破産イメージ

最近、テレビや雑誌などで「老後破産」が取り上げられています。

自分には関係ないと思っている人も多いかもしれませんが、一流企業に勤めている人であっても決して他人事ではありません。

老後破産は誰にでも起こりうることなのです。

「老後破産」の原因

(1)長年の金銭感覚から抜け出せない
破産イメージ1

老後破産の主な原因は、定年を迎えてサラリーマンとしての給与収入が無くなったにも関わらず、今までの金銭感覚から抜け出せないことです。

長年に渡って過ごしてきた生活水準は急に変えられるものではありません。

定年前に過ごしてきた数十年の生活レベルは自分にとって快適な「コンフォートゾーン」となっています。

その状態から質素な生活へシフトする自分を受け入れるには苦痛が伴います。

給与収入が無くなった分、出費を削減しなければならないと頭では分かっていても、いざ実践するのは意外と大変なことなのです。

(2)定年退職後も続く住宅ローン返済
破産イメージ2

老後破産のもう一つの原因は、定年退職後に住宅ローンの返済が続いてしまうことです。

近年は晩婚化が進み、30代、40代になってから結婚して住宅を購入する人が増えています。

35年の住宅ローンを組むと、完済は65歳~70歳以上になります。

60歳で定年退職した後に、返済のために大切な退職金に手を付けなければならなくなるかもしれません。

もし退職金で足りなければ、いよいよ年金から返済するしかありません。こうなると生活費も無くなり、破産状態に陥ることになります。

(3)延びる平均寿命
完全生命表

引用:「第22回生命表(完全生命表)の概況」厚生労働省

また、日本人の平均寿命は延びる一方です。

厚生労働省第22回生命表によれば、2015年の男性の平均寿命は80.75歳、女性の平均寿命は86.99歳です。

50年前と比べると12~13歳も寿命が延びています。いまから50年後、男性は90歳、女性は100歳くらいまで寿命が延びているかもしれません。

いまでさえ、少ない年金とわずかな貯金で長い老後生活を送らなければならないのに、さらに50年後は一体どうなってしまうのでしょうか。

不労所得とは?

不労所得

不労所得があったらいいな。そんなことを考えたことはありませんか?

Wikipediaによれば、不労所得とは、「それを得るために労働する必要がない所得」を意味します。

労働の対価として得る給与などによる所得ではなく、働かなくても自動的に得られる所得の意味で用いられることが多いです。

働かなくてもお金が自動的に増えていく。

そんな素晴らしい仕組みを作ることができれば、あなたが本当にやりたいことを思う存分できるようになります。リストラされてサラリーマンを突然辞めることになっても平気です。自分の意志でサラリーマンを卒業することだってできるかもしれません。

満員の通勤電車に乗らなくても良い生活には憧れますよね。そして、老後破産の心配も無くなるでしょう。

ただし、不労所得とは言っても、本当に何も働かずにお金が入ってくる訳ではありません。最初の仕組みを作る時には労働が必要です。

最初に労働力を投入し、後はほとんど何もすることなくお金を生み出してくれるキャッシュマシーンを作り上げるのです。労働力の投入時と報酬の発生時とにズレがあり、報酬の発生が何度も続くのが不労所得の特徴です。

不労所得が得られる投資として、不動産投資(賃料収入)、太陽光発電投資(売電収入)、株式投資(配当収入)などが挙げられるでしょう。

このように、自分の代わりに働いてくれる資産を持つことが不労所得獲得への第一歩です。

不労所得のメリット

不労所得のメリット

不労所得のメリットは、一度仕組みさえ作ることができれば、ほとんど手を加えなくても継続的に収入が入ってくることです。

例えば、アパートや太陽光発電所を保有していれば毎月賃料収入、売電収入を得ることができますよね。同じ規模のアパートや太陽光発電所を2つ持てれば、収入は2倍になります。

振り込み確認などの簡単な事務作業はあるかもしれませんが、規模が大きくなったとしても労働時間はほとんどありません。

つまり、収入を増やすために自分の労働時間を増やす必要がないのです。このように、費やした自分の時間と収入とが比例しないのが不労所得の最大のメリットです。

自分が働かなくても自分の代わりに働いてくれる資産があれば、自分の時間を自由に使うことができます。自分が寝ていても、旅行に出かけていても、預金口座のキャッシュが自動的に増えていく。

あなたも、そんな素晴らしい仕組みを作ってみたくありませんか。

労所得のデメリット

不労所得のデメリット

労所得の代表として、サラリーマンの給与が挙げられます。

サラリーマンは会社で労働を提供し、対価として毎月給与収入を得ています。一見すると安定しているように思えるかもしれません。しかし、もし怪我や病気で働けなくなったらどうなるでしょうか。

退職を余儀なくされるかもしれません。また、突然リストラにあうかもしれません。

働けなくなった途端に収入が途切れます。

その時、生活していけるでしょうか。果たして家族を守れるでしょうか。

労所得だけに頼っていると、働けなくなった途端に全てを失ってしまうかもしれません。もしもあなたがサラリーマンとしての給与に依存しているとしたら、あなたに何かあった時に大きな問題が生じることになるのです。

また、正社員として収入を増やしたい場合、どうすればいいでしょうか。夜間にアルバイトで副業している人もいるかもしれませんね。

しかし、2倍の時間働いたとしても2倍の収入を得るのは難しいのが現状だと思います。そして1日は24時間しかありません。単純に労働時間を増やしただけでは増やせる収入には限界があります。

これも労所得のデメリットです。

様々な投資の種類の比較

種類の比較

不動産投資

不動産投資

不動産投資とは、アパート、マンション、戸建て、店舗などに投資して、賃料収入を得る投資手法です。

不労所得の代表例ですね。

最近では書店に不動産投資に関する書籍がズラリと並んでいますよね。いまは空前の不動産投資ブームです。

現金で築古の戸建を購入したり、銀行から融資を受けてアパートを購入したりして、入居者から家賃収入を得る方法です。一度入居者が付けば、特に何もすることが無く、手間もかかりません。

うまく賃貸経営をしていくことができれば、素晴らしい不労所得となります。しかし、銀行の過度な貸し出しや昨今の不動産投資ブームも手伝って、不動産価格は急激に上昇しています。つまり、いまは利回りが低い割高な物件ばかりなので注意が必要です。

そのような物件に融資を受けて購入すると、ほとんど手残りがありません。空室が少し増えただけで赤字になってしまう大家さんも多いです。

しかも、今後は日本の人口は減少する一方であるにも関わらず、新築アパートが乱立しています。割安な物件を上手く手に入れることができればいいのですが、いまの市況ではそのような物件に巡り合うのはなかなか大変かもしれません。

株式投資

株式投資

株式投資とは、企業が事業資金を集めるために発行した株を購入して値上がり益(キャピタルゲイン)を得たり、配当収入(インカムゲイン)を得たりする投資手法です。

株主優待制度がある企業の株を購入することで、様々な商品が配布されたり、独自のサービスを受けたりすることもできます。少ない資金で気軽に始められることから、サラリーマンにも人気の投資です。中には、値上がり益(キャピタルゲイン)を狙って短期で株の売買を繰り返すトレーダーもいます。

デイトレーダーなど短期で売買を繰り返す短期投資と、将来有望な企業の株を割安な時期から購入して長期的に保有して値上がりを期待する長期投資とに分かれます。ただし、短期投資でも長期投資でも、株の値動きを正確に予想するのは至難の業です。

ある企業の株を割高に購入してしまった場合、その企業の株価が下がれば含み損を抱えることになります。配当収入は不労所得になりますが、不動産投資と比べてしまうと、その額はそこまで期待できるものではありません。

投資信託

投資信託

投資信託とは、投資家から集めた資金を運用会社の専門家が株式や債券に投資して運用し、その成果を投資家に分配する仕組みのことです。

投資家は、資金の運用を専門家に託すことになりますので、一度投資してしまえば投資家は特にすることはありません。難しい運用は全て専門家に任せることができるのがメリットです。

運用が上手くいっていれば不労所得が得られます。しかし、運用の成果が悪ければ分配金も無く、元本割れしてしまうリスクもあります。すべては運用する専門家の力量次第です。

投資家自身で工夫できる余地がほとんどありません。第三者に運用を任せるわけですから、手数料も抜かれ、大きな収入は期待しにくいです。

手軽に投資ができるものほど得られる果実(収入)は少なくなってしまいます。

仮想通貨

仮想通貨

ビットコインに代表される仮想通貨に投資している人も多いのではないでしょうか。

仮想通貨は、いま世界中の投資家から注目されており、日々大きな資金が動いています。株価よりも値動きが激しく、1日に10%以上変動することも多々あります。

値上がりが期待される仮想通貨を安値で買い、実際に大きく値上がったところで売却して莫大なキャピタルゲインを手にした人もいます。一方、詐欺が多いのもこの世界の特徴です。

新しい仮想通貨が取引所に上場する前から、将来有望な仮想通貨であることを謳って出資を募り、集めた投資家の資金を持ち逃げしてしまう事件も多発しています。仮想通貨への投資はハイリスクハイリターンの投資、いえ、どちらかと言えば投機に近いものがあります。

仮想通貨は何百種類も存在します。日々新しい仮想通貨が誕生していますが、消えていく仮想通貨もあります。見極めが非常に難しいのが仮想通貨投資の特徴です。

太陽光発電投資

太陽光発電投資

太陽光発電投資とは、太陽光パネルを屋根や土地の上に設置して発電し、電力会社に売電することで収益を得る投資手法です。

2012年にスタートした固定価格買取制度(FIT:Feed-in Tariff(フィードインタリフ)制度)により、電力会社が固定の売電単価で電気を買い取ることを義務付けたことから人気に火が付きました。昨今の不動産価格の上昇により、不動産投資よりも太陽光発電投資に可能性を見出した投資家も多くいます。

不動産投資(アパート、マンション、戸建て)とは異なり、太陽光発電投資には空室という概念が存在しません。当然、空室のたびに必要なリフォーム費用も発生しませんし、人口が減少していく中での熾烈な入居者の獲得競争もありません。

隣地に別の太陽光発電所が建設されたとしても、自分の発電所の売電額が少なくなることはありません。太陽さえ出ていれば発電・売電が可能であることから、極めて安定した投資手法と言えるでしょう。不動産投資よりも労力がはるかに少ない不労所得が得られる投資として、いま太陽光発電投資が注目されています。

売電単価は年々下がっていますが、実は、今から太陽光発電所投資を始める人の方が有利なのです。

固定価格買取制度(FIT制度)がスタートした当時と現在とでは、意外かもしれませんが利回りはほとんど変わっていません。土地から購入したとしても、いまでも新築で10%超の利回りが期待できます。

というのも、売電単価が高かった当時は発電所の値段も高かったのですが、現在は、売電単価は下がったものの発電所の値段も下がっているのです。そして、当時、太陽光発電投資は新しい投資手法だったため融資を受けることができる環境が整っていませんでした。

しかし、現在では太陽光発電投資専門のソーラーローンも充実していますし、融資金利も下がっています。当時よりも安い値段、かつ良い融資条件で、当時と同じ利回りの発電投資を手に入れることができるのです。そのため、今から太陽光発電所投資を始める人の方が断然有利なのです。

土地や屋根さえあれば、場所を選ばず日本全国どこでも投資ができます。特に、遊休地を持っているなら、太陽光発電投資に取り組まない理由は無いといっても過言ではありません。

しかし、投資にはリスクはつきものです。太陽光発電では

1.自然災害によるパネルなど設備の破損
2.経年劣化による発電量の低下
3.電線の盗難による発電の停止

が主なリスクとして挙げられます。

2012年に制度が開始して以降、徐々に広まってきた太陽光発電では、周辺サービスも充実してきていますので、1や2に対しては保守・管理などのメンテナンスサービス、3においては遠隔監視システムサービスを導入することで、ほとんどのリスクに対処が可能だと考えられます。

これまでに様々な投資を紹介してきましたが、太陽光発電投資は、不動産投資を凌ぐ安定性を持った、究極の不労所得が得られる数少ない投資のひとつと言えるかもしれません。

まとめ

いかがでしたか?投資にも様々な種類があるため、よく比較検討してあなたに合った投資の方法を見つけましょう。太陽光発電は不動産投資などに比べ新しい投資になるため、「物件自体をどう探せばよいかわかない…」そんな方も居るかと思います。そんな時に役に立つのがこういった比較サイトではないでしょうか。

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